労働力が減りつづける社会で淘汰されるであろう某社

疲れすぎて、水を入れずに炊飯器で米を炊いてしまった。 (水を入れてやり直したら、ちゃんと炊けた。)

というのも、失踪した先輩の業務が降ってきて、最近は忙しい。

負担の少ない仕事を選んだつもりが、高給取りな同級生たちと同じ業務量をこなしているのに安月給というバグが発生している。


業務量は毎年増えるのに、人事異動で部署の人員は減少する。
地方にある魅力のない会社に人が集まるわけないから、しょうがない。 ただ、会社全体で旧態依然の文化が根強くて、生産性の向上を阻害するような仕組みがあるのはおかしくないか? 新しいデジタル技術の導入や無駄な作業の削減など、生産性の向上を促進する取り組みは推奨されない。


この記事では、先日読んだリクルートワークス研究所の『「働き手不足1100万人」の衝撃』の感想を書き記す。




著者らの調査によると、日本の労働人口は年々減少しているが、2040年には、社会を維持するために必要な労働人口が1100万人不足するらしい。

ただの人手不足ではなく「社会を維持するための労働人口」が不足するのだ。
電気や水道などの生活インフラ、医療介護、運送、、、そういったエッセンシャルワーカーが1100万人いなくなる。

そして、悲しいことに、1100万人減の刑は全国で平等ではない。
東京や神奈川、大阪などの首都圏では人が集まるので現在のサービスを維持できる。 その分、地方では少子高齢社会による労働力不足はエスカレートする。

ほとんどの地方で、充足率(2020年の社会維持のための労働人口との比)は2040年までに75%以下になる。


一市民としては「生活水準が下がって困る。」
サラリーマンとしては「弊社の人材確保がより困難になり、業務量が増えて困る。」

今でも人手が足りていないのに。

採用競争はゼロサムゲームなので、パイが減れば、みんな仲良く負けることになる。
それでも、魅力的な待遇や労働環境の改善、効率化に取り組まなければ、すぐに振り落とされるだろう。

このままだと、某社が淘汰されるのは2030年になりそうだ。(弊社とは言っていない)

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